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 0.5度/10年アップが目安！高温耐性作物の育種・導入基準を解明　国環研

  国立環境研究所は、代表濃度経路シナリオ（RCP: Representative Concentration Pathways）を水稲の適応戦略に反映した。気候変動とその影響がさまざまな形で現れている。食料生産においては、高温による農作物の生育障害や品質低下などが懸念されている。日本の水稲でも「白未熟粒（しろみじゅくりゅう）」の発生地域が拡大しつつある。白未熟粒とは、高温によってデンプンの蓄積が不十分となることで白濁化した米粒のこと。食味や一等米比率の低下に直結する。気候変動適応計画（平成 30 年 11 月 27 日閣議決定）では、農業に関する適応の基本的な施策において、水稲に関する肥培管理、水管理等の基本技術の徹底と、高温にあっても玄米品質や収量が低下しにくい品種（高温耐性品種）への転換を位置づけている。同計画では、高温耐性品種への転換が進まない場合、一等米比率が今世紀半ばに 30％弱、今世紀末に約 40％低下する地域があることも指摘している。本研究は、高温耐性品種の育種や開発には一定程度の年数を要し、その導入・転換を図るためにはさらに長期的な視点が必要であることから、GHG緩和策の前提となっているRCPシナリオを用いて高温耐性品種の導入効果を評価した。その結果、都道府県ごとの導入効果が明らかとなり、オールジャパンとしては2040年代までに現在の主要品種コシヒカリに対して1度から2度の高温耐性を持った品種を開発・導入する必要があることが分かった。また、今後10年ごとにおおよそ0.5度ずつ高い高温耐性を持った品種を開発・導入していく必要があること、すなわち水稲の適応戦略における定量的なスピード感を初めて明らかにすることができた。本成果（推計モデル）は、現行品種の高温耐性や地域における栽培可能期間を算出することもできる。温暖化の進行に応じた新品種開発・導入戦略の検討などに広く活用できるという。

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