国立環境研究所は、現状のペースでGHG排出が続き、2100年に最悪の事態を迎えた場合、日本の山岳地に分布する高山植生は“ほぼ消失する”と予測した。本成果は、環境省請負業務「生物多様性分野における気候変動への適応策検討業務」を通じて得られたもの。高山植生は気候変動に対して特に脆弱であるとされており、効果的な保全対策を実施するためには、高山植生の分布を定量的に予測する必要がある。大雪山国立公園の雪田（せつでん）草原や風衝（ふうしょう）地帯など、北日本の高標高域では夏に高山植物が一斉に開花する。そうした「高山植物の群生地（生物学用語：Alpine Meadow etc.、和訳・通称：お花畑）」は、生物多様性保全において重要な価値を持っていることは言うまでもない。また、地域では重要な観光資源となっており、さまざまな保全・保護対策が行われている。本研究のアプローチは、草原性の高山植生と亜高山帯の森林植生の生育適地面積を推定するモデルを構築し、気候変動シナリオのもとで2050年と2100年時点の適地面積の変化を予測するというもの。２つのGHG排出シナリオと３つの気候モデルの値を用いて予測を実行した結果、今世紀末にGHG排出量が最大となるシナリオ（RCP8.5）では、2050年に高山植生の生育適地が著しく減少し、2100年にはほぼ消失することが明らかになった。また、それと同時に、現在の生育適地が亜高山帯森林植生の適地に置き換わっていく様子が示唆された。一方、GHG排出量を最も大きく抑制した場合のシナリオ（RCP2.6）では、高山植生の適地は大きく減少するものの、一部は残存するという予測結果が得られた。同研究所は、高山植生の保全優先順位付けができるツールを開発し、高山植生に侵入するササの刈り取りを積極的に行う必要があると指摘している（Takenaka, A. et al., 2021）。緩和策の着実な推進によってお花畑全体を守るとともに、“残存率が高い場所”等を中心に据えた重点的なササ対策等の実施が効果的、と考察している。
