東京大学と水産研究・教育機構の研究グループは、日本周辺海域におけるマイクロプラスチックの長期的な変動を調査した。1949年から2020年までの71年間にわたる時系列データを解析した結果、マイクロプラスチックの密度が1950年代から1970年代にかけて急増し、その後30年以上にわたり停滞していたが、2010年代半ば以降に再び急増していることが明らかになった。──この研究は、プラスチックごみの長期的な動態を解明し、海洋生態系への影響を評価するための重要な手がかりを提供するものである。プラスチックごみの密度が安定していた停滞期の原因として、プラスチック処理関連法案の整備や沖合海域への拡散、プラスチックごみの小型化と浮力低下を挙げている。本成果による汚染影響予測研究の進展が期待される(掲載誌:Environmental Science and Technology)。
情報源 |
東京大学大学院農学生命科学研究科 NEWS
水産研究・教育機構 プレスリリース |
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機関 | 東京大学大学院農学生命科学研究科 水産研究・教育機構 |
分野 |
ごみ・リサイクル 自然環境 |
キーワード | 海洋汚染 | 小型化 | マイクロプラスチック | 長期変動 | 停滞期 | 再増加期 | 生態系リスク | プラスチック処理 | 沖合拡散 | 浮力低下 |
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