(株)矢野経済研究所は、国内の太陽光発電システム市場に関する調査を実施し、その結果を「2011 太陽光発電システム市場の現状と将来展望」にまとめた。同報告書によると、国内における2010年度の太陽光発電システムの市場規模(エンドユーザ販売金額ベース)は6,553億円(前年度比169.9%)で、その内訳は、「住宅用太陽光発電システム市場」が5,045億円(構成比77.0%、前年度比151.3%)、「公共・産業用太陽光発電システム市場」が1,508億円(構成比23.0%、前年度比289.2%)であった。また、中国・韓国を中心とした海外太陽電池メーカーについては、2009年度以降参入が本格化し、2010年度に国内太陽光発電システムの容量ベースで、シェア13.0%を獲得した。今後も、2009年11月に始まった余剰電力買取制度及び、2012年度に開始される予定の再生可能エネルギー電気の全量買取制度により、同市場は急拡大するものと予測され、2015年度は1兆4,797億円(2010年度比225.8%)、2020年度には1兆7,250億円(2010年度比263.2 %)まで拡大することが予測されるという。
情報源 |
(株)矢野経済研究所 YRIマーケットNow!
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機関 | (株)矢野経済研究所 |
分野 |
地球環境 |
キーワード | 再生可能エネルギー | 太陽光発電 | 住宅用 | 中国 | 市場調査 | 韓国 | 余剰電力買取制度 | 矢野経済研究所 | 公共・産業用 | 全量買取制度 |
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