テュフ ラインランド ジャパン（株）は、電気自動車に関する国際意識調査における日本での結果を発表した。この調査は、電気自動車に対する世界の消費者の認識について把握することを目的として、重要市場である世界12ヶ国（中国、デンマーク、ドイツ、フランス、インド、イスラエル、イタリア、日本、ポルトガル、スペイン、英国、米国）のドライバーを対象に実施したもの。今回、このうち日本での調査結果（有効回答者数：520人）が発表された。これによると、日本では、電気自動車が高価格であることに抵抗感があることが示され、電気自動車技術が進歩しているにもかかわらず、様々な要因により国内消費者の購入意欲が比較的低いことがわかったという。さらに、回答者の70%が電気自動車普及支援において政府への期待が大きく、支援形態としては消費者を対象とした減税措置や、自動車メーカーに対する研究開発補助金の付与などがあげられた。同社は、今後さらに詳細な調査が必要としている。