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アメリカ環境保護庁、気候変動の影響から大気質を守るための研究を助成
発表日：2016.04.06
アメリカ環境保護庁（EPA）は、気候変動の影響から大気質を守るための研究資金として、12大学に総額850万ドルを提供すると公表した。気候変動は粒子状物質（PM）などによる大気汚染を悪化させ、人々の健康と環境に影響を及ぼすことがわかっている。今回の助成はこれらの関係の解明を目指すもので、1）気候変動の影響により増加している森林火災の煙が健康に及ぼす影響、2）気候変動によって発生する大気汚染物質による大気の変化、3）粒子汚染によって増加した粉塵が健康や視界に及ぼす潜在的な影響、4）砂塵嵐の発生に影響を及ぼすアメリカ西部における干ばつや土地利用の変化、5）窒素肥料の使用増加による大気質への影響、を対象としている。助成金はEPAの成果志向型の科学推進計画（STAR）を通じて、PM2.5を最小限に抑えるための最適エネルギーポートフォリオ（カリフォルニア大学デービス校）、気候変動下の二次生成有機エアロゾル（コロラド大学ボルダー校）、ロッキー山脈地域の森林火災（エモリー大学）などの研究に提供されるという。
