アメリカ国立大気研究センター（NCAR）、国際応用システム分析研究所（IIASA）及びアメリカ海洋大気庁（NOAA）の科学者らは、高齢化や都市化等による人口の変化が今後40年にわたって世界のCO2排出量に大きく影響するとの研究成果を発表した。今世紀半ばまでに世界人口は都市部を中心に30億人以上増えると推定されるが、人口増加率が低水準にとどまれば温室効果ガスの排出量が減り、特に一人当たりエネルギー使用量の大きい先進国の人口増加率が低下した場合には、削減効果が高いという。また、一部の途上国では、都市労働者の消費選好と生産性の高さから、都市人口の増加がCO2排出量を25%も増加させるおそれがあることが判明した。反対に、人口が高齢化すると生産性が低下して経済成長が抑制されるため、先進国の高齢化は排出レベルを最大20%引き下げる可能性がある。科学者らは、将来の排出シナリオ作成に当たっては、特に米国、欧州連合、中国、インドにおける都市化と高齢化の影響を十分に考慮するよう提言している。