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 信州大、妊婦の殺虫剤・防虫剤使用と新生児黄疸リスクの関係を解明

発表日:2020.09.01


  信州大学は、子どもの健康と環境に関する全国調査(愛称:エコチル調査、事務局:国立環境研究所、国立成育医療研究センター)のデータを用いて、妊娠中の母親が使用した殺虫剤・防虫剤の種類や使用頻度と、新生児黄疸(高ビリルビン血症)の発生リスクの関係を分析、検討した。ビルビリンはヘモグロビンが分解されるときに形成される物質で、血流によって肝臓に運ばれ、通常は胆汁の一部として排泄されている。新生児の場合、こうした排泄が円滑に進まないことで血流中のビリルビン濃度が増加し、皮膚や眼が黄色くなることがある。今回、一般的な新生児黄疸の関連因子を考慮した研究デザインにより、2016年4月に確定されたエコチル調査データのうち、61,751組(母子)のデータをロジスティック回帰分析したところ、屋内でスプレー式殺虫剤を使用した頻度が週に数回以上のグループは、標準的な治療法である光線療法を要する新生児が1.21倍高く発生することが分かった(未使用グループ比)。

情報源 信州大学 トピックス 
国立環境研究所 報道発表
機関 信州大学 国立環境研究所
分野 健康・化学物質
キーワード 国立環境研究所 | 殺虫剤 | エコチル調査 | ロジスティック回帰分析 | 防虫剤 | 国立成育医療研究センター | 新生児黄疸 | 高ビリルビン血症 | スプレー式殺虫剤 | 光線療法
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