名市大など、妊婦の殺虫剤・防虫剤使用と新生児の発育・発達との関係解明に接近

発表日:2020.07.31

名古屋市立大学と国立環境研究所は、妊婦の殺虫剤・防虫剤使用が新生児の発育・発達におよぼす影響(以下「殺虫剤・防虫剤使用リスク」)の解明に向けて、10万組(親子ペア)のデータ解析を試行した。両者は、環境省と共に大規模な疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査(愛称:エコチル調査)」を協働実施している。今回、殺虫剤・防虫剤使用リスクの解明が不十分であることを課題ととらえ、エコチル調査データと医療機関で取得したデータを突き合わせ、妊娠期の母親が使用した殺虫剤等の種別や使用頻度と、新生児の身長・体重(出生時/生後1か月までの変化量)との関連を解析した。その結果、燻煙式殺虫剤の使用により出生体重の推定平均値が約12 g減少し、蚊取り線香等を毎日使用した場合は推定平均値が約0.1cm減少することが明らかになった(いずれも母親が未使用の場合比)。今回の取組を通じて化学物質のばく露量把握や生体試料による検討の必要性も示され、調査研究手法の改善と成果の蓄積による詳細な評価の可能性が広がったという。

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