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東大など、一時的な温暖化の増幅が生じることを示唆
発表日：2020.10.27
熱帯太平洋の海面水温(SST：sea surface temperature)は東西に勾配をもつが、この勾配が強まるか弱まるかが地球全体の気温に影響することから、「温暖化のペースメーカー」と呼ばれる。しかし、過去の観測値はSST勾配が強まっていることを示す一方で、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書(AR5)で引用された全球気候モデル(以下「CMIP5」)は逆の傾向を示すという不一致があった。東京大学、ソルボンヌ大学、ストックホルム大学および(国研)海洋研究開発機構の研究グループは、CMIP5と同様のシミュレーションを、初期条件を変えて220回行った大アンサンブルの結果を解析することで、過去60年間(1951～2010年)のSST勾配の強化は自然の気候変動である太平洋数十年振動(IPO)で説明できることを明らかにした。この結果をCMIP5にもあてはめたところ、過去のSST勾配を再現している一部のシミュレーションでは、将来の温暖化傾向が一時的に9～30%増幅されることが分かったという。
