本田技研工業株式会社（Honda）は、2025年6月に開催した説明会において、四輪電動化戦略の軌道修正を発表した。背景には、EV（電気自動車）市場の成長鈍化や通商政策の変動など、事業環境の不透明化がある。これを受け、Hondaは「知能化」と「パワートレーンポートフォリオの見直し」を軸に、戦略の再構築を進める。
EVはカーボンニュートラル実現に向けた最適解と位置づけつつも、2030年のEV販売比率は従来目標の30％を下回る見通しとなった。一方、需要が堅調なハイブリッド車については、次世代モデルの投入を通じて商品群を強化し、2030年にはハイブリッド車220万台を含む360万台以上の販売を目指す。知能化の中核には、次世代ADAS（先進運転支援システム）の独自開発がある。市街地走行を含む全経路での運転支援を可能とするこの技術は、2027年以降に北米・日本市場で投入予定のEVおよびハイブリッド車に搭載される。Honda独自のM・M思想により、小型車への適用も視野に入れる。
一方、ハイブリッド戦略では、2モーターハイブリッド「e:HEV」の進化と、電動AWDユニットの新開発により、燃費10％以上向上を目指す。主要部品の共用化や生産効率化により、次世代システムのコストは2018年比で50％以上削減を見込む。
一方、EV戦略では、2026年に投入予定の「Honda 0シリーズ」を軸に、ソフトウェアデファインドビークル（SDV）としての価値を高める。ルネサスエレクトロニクスとの共同開発による高性能SoCの採用も進める。生産体制では、EVとハイブリッド車の混流生産ラインを構築し、需要変動に柔軟に対応。地産地消の理念を継承しつつ、レジリエントなサプライチェーンの強化を図る。