ヤンマーホールディングスとソニーグループは、水中センシング技術の社会実装を目的として、合弁会社「ヤンマーブルーテック株式会社」を9月8日に設立し、10月1日より事業を開始した。
このJVはヤンマーが90％を出資する連結子会社であり、両社の技術を融合した海洋課題解決型ソリューションの開発を進める。新たなJVは主に、遠隔操縦によって海中作業を行う無人潜水艇「ROV（Remotely Operated Vehicle）」の開発に取り組む。船底洗浄や海洋調査におけるROVの活用を想定し、ヤンマーが開発する高圧水噴射式ROVに、ソニーのグローバルシャッター方式イメージセンサーや自己位置推定技術を組み合わせることで、海中映像の鮮明化や3Dデータ化を実現し、作業効率と安全性の向上を図る。
近年、船体付着生物による海洋生態系への影響や、温室効果ガス排出の抑制が国際海事機関（IMO）により規制強化される中、船底洗浄の自動化は喫緊の課題となっている。従来はダイバーによる作業が主流であったが、人手不足や安全性の観点から、ROVによる代替技術の社会実装が求められている。こうした情勢を商機ととらえ、新JVは今後、ROVの高度化と実証実験を通じて、海洋インフラ点検や環境保全に資する技術の展開を進める方針である。――ヤンマーは「A SUSTAINABLE FUTURE」を掲げ、ソニーはセンシング技術の社会実装を推進している。本JVは両社の理念を融合・具現化したものであり、持続可能な海洋産業の成長・発展の牽引力となることが期待される。