(一財)家電製品協会は、家電リサイクルによるGHG削減効果を試算した。リサイクルを実施した場合と全量を埋め立てた場合を比較した結果、素材回収による削減効果は約75万t-CO₂換算/年と試算された。また、フロン類回収による効果は約636万t-CO₂換算/年で、両者の合計は約711万t-CO₂換算/年に達する。これは東京都と大阪府の人口合計約2,200万人が年間に排出するCO₂量に相当する。
今回の算定は2023年度の処理実績データに基づいており、同協会は家電リサイクル法施行25年の節目に合わせて報告したという。
| 情報源 |
(一財)家電製品協会 PR TIMES投稿記事
|
|---|---|
| 機関 | (一財)家電製品協会 |
| 分野 |
ごみ・リサイクル |
| キーワード | 循環型社会 | 家電リサイクル法 | 温室効果ガス | 家電リサイクル | フロン回収 | 再商品化率 | 資源循環 | 廃棄物削減 | GHG削減 | CO₂換算 |
| 関連ニュース |
|
