総合地球環境学研究所と海洋研究開発機構、本邦およびインドの大学・研究機関からなる研究チームは、インド北部・デリー周辺における人為起源NOxの排出特性を解明した。コロナ禍に伴い、インドの大都市では段階的なロ...

北海道大学、国立環境研究所、海洋研究開発機構および水産研究・教育機構は、本邦沿岸域における温暖化等の複合影響（海水温の上昇、CO2濃度上昇に伴う海洋酸性化等）を実観測と数値シミュレーションを組み合わせて評...

九州大学、近畿大学および国立環境研究所の研究グループはインドの国際的なサプライチェーンにおける新たな問題点を指摘した。インドでは電源の約7割を占める石炭火力発電所から排出されたPM2.5による健康被害が深刻化...

東京工業大学、北海道大学、国立極地研究所、名古屋大学および気象庁気象研究所などの研究グループは、SO2規制の想定効果が鈍化するメカニズムを解明した。大気汚染物質として知られる「硫酸エアロゾル」は雲の形成に...

環境省は、水銀大気排出実態を取りまとめた資料集と排出抑制を促すリーフレットを公表した。これは、平成29年8月に発効した「水銀に関する水俣条約（以下、「水俣条約」）の的確かつ円滑な実施を確保するため、水銀の...

和歌山県は、令和3年度の光化学オキシダント（スモッグ）特別監視を実施する。光化学オキシダントは、工場や車から出る排ガスが太陽光によって反応してできるオゾンやアルデヒドなどの汚染物質の総称。同県では、光...

気象庁気象研究所、（一財）日本自動車研究所、国立環境研究所、（一財）計量計画研究所、聖路加国際大学、慶應義塾大学および京都大学は、大気中を漂う遷移金属５種（銅、鉄、マンガン、ニッケル、バナジウム）の粒...

京都府は、令和3年度光化学反応による大気汚染緊急時対策を実施すると発表した（実施期間：令和3年5月1日～9月30日）。発令対象地域は5地域で、京都市や宇治市など8市4町。常時監視網（18局）によるオキシダント濃度の測...

東京大学、北海道大学、（株）大気社、国立環境研究所、森林総合研究所、筑波大学および東北大学の研究グループは、フィトンチッドの主成分である「テルペン類」と樹木の感染症が密接な関係にあることを解明した。テ...

名古屋工業大学は、「水酸アパタイト（HAp）」に揮発性有機化合物（VOC）を除去する機能を付与する技術を開発した。人間の歯はHApの結晶で出来ており、HApを焼き固めたアパタイトセラミックス製の義歯や人工骨が広く活用...