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 アメリカ環境保護庁、原野火災に伴う火災煙の対策に向けた研究へ資金投入

  アメリカ環境保護庁（EPA）は、原野火災対策に関する10の研究プロジェクトに700万ドル以上の資金投入を発表した。原野火災の火災煙は、木材やその他の有機材料が燃焼する際に生成されるガスと微粒子の混合物で構成されるが、健康上の最大の脅威は微粒子である。この微粒子は、気管支炎などの病気に加え、慢性の心臓疾患や肺疾患の悪化による早期死亡、また、癌などの深刻な健康への影響を引き起こす可能性がある。砂漠研究所、ジョージア工科大学、オハイオ州立大学、ポートランド州立大学、公衆衛生研究所、スタンフォード大学、コロラド大学、カリフォルニア大学、ワシントン大学が今回の研究助成金を受け、原野火災の周囲や屋内における火災煙の影響を軽減するために効果的な行動やそれらの行動を周知する最善策について、知見を深める研究を実施する。今回の研究においては、社会・行動科学、大気質科学、工学、などの複数分野が統合されることとなる。

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