海水温上昇や酸性化など気候変動の影響と、乱獲や沿岸部の開発、汚染など周辺の人間活動の影響により、世界のサンゴ礁の75%が危機的な状態にあるとする調査報告が発表された。サンゴ礁の4分の1以上は何らかの保全地域内にあるが、十分な保護管理下にあるのはわずか6%である。対策がとられなければ、2030年までにサンゴ礁の90%以上が、さらに2050年までにはほぼすべてのサンゴ礁が危機的状態に陥るおそれがあるという。報告では初めて、サンゴ礁の破壊が社会・経済的に大きな被害を及ぼす国27ヶ国を特定しており、このうちハイチ、グレナダ、フィリピン、コモロ、バヌアツ、タンザニア、キリバス、フィジー、インドネシアの9ヶ国が最も脆弱とされた。調査は、世界資源研究所(WRI)が多くの行政機関、研究機関、NGOなどの協力と支援を得て世界中の海で実施した。報告の題名は「Reefs at Risk Revisited(危機に瀕するサンゴ礁再考)」。1998年にWRIが発表した「Reefs at Risk」の改訂版である。
情報源 | 世界資源研究所(WRI) プレスリリース 国連環境計画(UNEP) プレスリリース アメリカ海洋大気庁(NOAA) プレスリリース |
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国・地域 | 国際機関 |
機関 | 世界資源研究所(WRI) 国連環境計画(UNEP) アメリカ海洋大気庁(NOAA) |
分野 | 地球環境 自然環境 |
キーワード | NOAA | 気候変動 | サンゴ礁 | 世界資源研究所 | WRI | UNEP | 酸性化 | 水温上昇 | 乱獲 | 沿岸開発 |
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