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山口県、農地土壌の炭素貯留量の調査結果を公表
発表日：2013.03.06
山口県は、農地土壌の炭素貯留量の調査結果を公表した。地球温暖化に影響する温室効果ガスの発生要因の一つとして、農業分野では営農活動に伴う炭酸ガスや水田からのメタンガス等が指摘されている。一方、農地は温室効果ガスの基である炭素を土壌に蓄積する炭素貯留源としての機能を有し、この機能について適正な評価を行うため、全国レベルで調査が行われている。今回、山口県農林総合技術センターが、県内70ほ場で平成20年から24年の5年間（草地は3年間）調査してきた結果を公表した。土壌の炭素量は、水田が約57t/ha、普通畑と施設が約70t/ha、樹園地は44t/haとなった。草地は約125t/haで他の地目に比べ明らかに高い傾向であった。さらに、堆肥施用試験では、水田の炭素量が毎年継続的に堆肥の施用を行うと、無施用の場合に比べて3割から8割高くなったことから、堆肥を施用すると土壌の炭素貯留量が増大することがわかったという。
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情報源
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山口県 報道発表
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機関
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山口県
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分野
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地球環境
水・土壌環境
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キーワード
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地球温暖化 | 温室効果ガス | 貯留 | 調査 | 農地 | メタンガス | 蓄積 | 山口県 | 炭酸ガス
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