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 大阪市立大、琵琶湖に堆積した炭などから過去15万年間の森林火災の増減傾向を推計

発表日:2017.11.22


  大阪市立大学は、日本における長期間の森林火災の増減傾向とその要因を解明した。近年、一部の地域では大規模な森林火災が増加している。さらなる温暖化などに伴い、森林火災の発生や拡大が将来どのように変化するのか、関心が持たれている。今回、過去15万年間の琵琶湖の堆積物に含まれる微粒炭(森林火災の際に生じるミクロサイズの炭)の量を調べた。その結果、1)氷期の最寒冷期(約13~15万年前、約3~2万年前)には森林火災は少ないこと、2)約13万年前~4万年前の比較的温暖な時代の火災量は約2万年の周期を持つこと、3)春の日射量が大きく、スギなどの温帯性針葉樹が優占する時期に火災が多く、逆に春の日射量が弱く、落葉広葉樹が優占する時代には火災が少ないことが分かった。これらのことから、過去15万年間の多くの期間、森林火災が発生した主な季節は現在と同様に春であると考えられるという。

情報源 大阪市立大学 プレスリリース
大阪市立大学 プレスリリース(PDF:441KB)
機関 大阪市立大学
分野 地球環境
キーワード 森林火災 | 堆積物 | 温暖化 | 日射量 | 琵琶湖 | 広葉樹 | 大阪市立大学 | 針葉樹 | 微粒炭
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