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JAMSTECなど、コロナ禍における世界のオゾン減少量を定量評価
発表日：2021.06.10
海洋研究開発機構（JAMSTEC）とアメリカ航空宇宙局、名古屋大学などの研究チームは、コロナ禍に伴う対流圏のオゾン（以下「対流圏オゾン」）の減少量を解明した。対流圏オゾンは温暖化を促進し、人や植物に悪影響をもたらす。その量は前駆物質であるNOxの排出量や大気中の光化学反応と関係しており、地球規模で100年以上にわたり増加の一途を辿っている。一方、最近では、COVID-19パンデミックに伴うロックダウンによるNOx排出量の減少が報告されている。同研究チームは、衛星データを用いて2010年以降の世界のNOx排出量の推移を調べ、化学気候モデルおよび計算資源を用いて検討対象を拡げ、対流圏オゾンの減少量を定量的に評価した。その結果、ロックダウンの直後にNOx排出量が地球全体で少なくとも15%、欧州と北米で18～25％減少したことが分かった。また、NOx排出量の減少により、2020年2～6月の対流圏オゾンの総量は通常の経済活動が行われていた場合と比べて最大2%（5 ppb相当）減少したことが明らかになった。大気環境改善と気候変動対応の両立を目指す環境政策にとって重要な参考情報になるという。
