国内ニュース
（独）海洋研究開発機構など、アジア域の大気汚染物質排出シナリオを用いた将来のオゾン増加を予測
発表日：2008.04.24
（独）海洋研究開発機構の地球環境フロンティア研究センターは、（独）国立環境研究所及び九州大学と共同で、中国の経済成長を考慮したモデルによる東アジア域のオゾンの将来予測を行った。その結果、燃料消費や環境対策が現状のまま推移し、NOx排出量が最も増加する「現状推移型」のシナリオの場合、2020年における中国華北平原におけるオゾン濃度は夏季（6～8月）の3ヶ月平均で約18ppb（1ppb：10億分の1）増加し、その影響で、わが国の本州中部では、国内のNOx排出量が減少すると予測されているにも関わらず、夏季平均でオゾン濃度が約6 ppb増加することが分かった。これらの結果は、将来の中国におけるNOxなどの排出削減対策が、中国自身の環境保護のためばかりでなく、わが国の光化学汚染対策にとっても重要であることを示しているという。
