みずほ情報総研（株）は、世界5都市対象とした「地球温暖化に関する意識調査」の調査結果を発表した。この意識調査は、世界5都市（東京、ニューヨーク、ロンドン、上海、ムンバイ）を対象に、地球温暖化やその影響、そして対策に関する各国市民の考え方を把握し、その国に応じた情報提供のあり方など、消費者の考え方や行動に変化をもたらすための方法を探ることを目的としたもの。調査期間は、2014年10月1日～20日の期間で、5都市の20歳以上の男女（各都市318名）を対象とした。その結果、地球温暖化が「実際に起きている」との回答は、東京が最も少なく78%、他4都市は84%～88%となり、その原因が「人類の活動にある」と考えている割合は、5都市すべてで80%超となった。また、地球温暖化の影響に備える意識を持つ人の割合は、東京が最少の30%、ムンバイが最多の81%となった。さらに、全ての都市で、適応よりも緩和が重要視されており、地球温暖化に関する信頼の高い情報源は国際機関や研究者となった。