海洋研究開発機構(JAMSTEC)と長崎大学は、南アフリカ共和国のマラリア発生率に及ぼす気候変動の影響について発表した。南アフリカ共和国の北東部リンポポ州では、毎年雨期(9月~5月)になるとマラリアが発生する地域があるが、マラリア発生率の時空間分布やその変動要因は十分に調べられていなかった。今回の研究では、世界の海域で見られる気候変動現象とリンポポ州におけるマラリアの発生変動の関係性を調べた結果、1)同国や隣国での降水量や気温の変動は、熱帯太平洋や南インド洋の気候変動によりもたらされており、2)降水量の変動等があってから数ヶ月後に生じるマラリアの発生率に影響を及ぼしていることが示唆された。この成果は、マラリアのハイリスク地区において、3)マラリア発生を事前に予測できる早期警戒システムの構築に活用が期待できるものであるという。なお、同研究は、日本医療研究開発機構と国際協力機構が推進する「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)」の支援を受けている。
情報源 |
海洋研究開発機構(JAMSTEC) プレスリリース
日本医療研究開発機構(AMED) プレスリリース |
---|---|
機関 | 海洋研究開発機構(JAMSTEC) 長崎大学 日本医療研究開発機構(AMED) 国際協力機構(JICA) |
分野 |
地球環境 健康・化学物質 |
キーワード | 気候変動 | 海洋研究開発機構 | 気温 | 降水量 | 熱帯太平洋 | JAMSTEC | 南インド洋 | 南アフリカ | 長崎大学 | マラリア |
関連ニュース |
|