上智大学大学院地球環境学研究科の研究グループは、家庭ごみの分別行動に関する46件の先行研究（対象者数30,250人）を対象にメタアナリシスを実施し、行動・意図に強い影響を与える心理的・文脈的要因を特定した。従来の「計画行動理論（TPB）」に加え、外部要因（E）と文脈的異質性（H）を統合した新たな理論的枠組み「TPB+E+H」を提案している（掲載誌：Environmental Impact Assessment Review）。
TPBは、態度・主観的規範・行動制御感の3要因で構成されるが、本研究では、道徳的規範、過去の行動、結果認識、インフラ、教育などが「意図」や「行動」に影響する外部要因として有効であることが示された。また、年齢・性別・人間開発指数（HDI）などの文脈的異質性が、TPBの構成要素間の関係性に調整効果を持つことが明らかとなった。――この新モデルは、家庭ごみの分別行動のみならず、エネルギー削減や循環経済への移行など、持続可能なライフスタイルの促進に資する理論的基盤として活用できるという。研究者らは、ごみ分別ルールが未整備な新興国においては、生活習慣の変容を促す政策の立案にも応用できると述べている。