名古屋工業大学、東北大学、（一財）日本気象協会との共同研究グループは、熱中症リスク評価シミュレーション技術に、気象予報データと経験から得られた数式を融合させたデータを組み込み、現実的な条件（例えば、アスファルト、運動場など）での熱中症リスク評価システムを開発した。同研究グループでは、1）個人特性を考慮した熱中症リスク評価のための複合物理・体温調整反応統合シミュレーション技術をスーパーコンピュータに効率的に実装、高速化、2）気象予報データとの融合により、個人特性を考慮した3時間後の熱中症のリスクを10分で評価する技術を開発している。今回のシステムでは、日本の夏場を想定し、幼児の体温上昇や発汗量を考慮することで、60分間で熱中症（軽度の脱水症状）になるリスクが高まることが明らかにできたという。また、このシステムを活用することで、場面に応じた発症数の低減に貢献できるという。